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  Version: 2.0.0
  Last modified: July 9th 2006
  Maintainers: 
               Chris Lyttle <chris@wilddev.net>

  Author:
  		Jon Lapham <lapham@extracta.com.br>
  	Updated	Bengt Thuree <bengt@thuree.com>
  Originally designed by Carol Champagne.
  Translators:
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<chapter id="chapter_dep">
  <title>減価償却</title>

  <para>本章では、会計における減価償却の概念を紹介し、それを使用するためのいくつかの実例を説明します。</para>

  <sect1 id="dep_concepts1">
    <title>基本概念</title>

    <para>減価償却は、時間経過とともに取得原価を経費計上する会計方法です。
減価償却を記録したいと思うのは2つの理由がある場合です。
一つは、個人財務のために帳簿を付けていて、純資産の動向をおさえたいと思う場合です。もう一つは、小規模事業のために帳簿を付けていて、税務申告書を準備する財務諸表を製作する必要がある場合です。</para>

    <para>最終目的は異なりますが、減価償却を記録する方法はどちらの場合も同じです。
本節では2つの差異について説明します。
しかし最初は専門用語集からです。</para>

    <itemizedlist>
      <listitem>
        <para><emphasis>減価償却累計額</emphasis> -
資産の耐用年数に従って課される帳簿上の減価償却の累積額です。これは資産分野における減価勘定として累算されます。</para>
      </listitem>

      <listitem>
        <para><emphasis>帳簿上の減価償却費</emphasis> - 1会計期間に財務諸表に記録する減価償却費です。</para>
      </listitem>

      <listitem>
        <para><emphasis>公正市場価額</emphasis> - ある時点で資産を売却することができたとした時の金額です。</para>
      </listitem>

      <listitem>
        <para><emphasis>正味帳簿価額</emphasis> - 取得価額からこれまでの減価償却累計額を引いた金額です。</para>
      </listitem>

      <listitem>
        <para><emphasis>取得価額</emphasis> - 資産を購入するために費やした合計金額です。
資産を使用できるようにするために費やしたすべての金額を含みます。
例えば、輸送費、架設費、訓練費などです。</para>
      </listitem>

      <listitem>
        <para><emphasis>残存価額</emphasis> - (あなたにとっての) 耐用年数が終了し、売却するとした時の資産評価額です。</para>
      </listitem>

      <listitem>
        <para><emphasis>税金減価償却費</emphasis> - これは収益への課税を目的とした減価償却費です。</para>
      </listitem>
    </itemizedlist>

    <sect2 id="dep_concepts_personal2">
      <title>個人財務</title>

      <para>個人財務における減価償却は、現在の純資産の正確な推定額を知るために、定期的に資産の評価額を下げるために使用します。
例えば、自動車を所有しているなら、毎年の減価償却を記録することによって、現在価値の動向をおさえることができます。
これを実現するためには、資産として取得価額を記録し、後は毎年1回、減価償却費を記録します (例として<xref
linkend="dep_example1" />を参照してください)。
これにより、年末になると資産の正味帳簿価額が公正市場価額とだいたい等しくなります。</para>

      <para>個人財務の減価償却は、全く税金に影響がありません。単に純資産を見積もるのを助けるために使用されます。
このため、どのように減価償却を見積もるかの規則は全くありません。自身で最良と判断したものを使用してください。</para>

      <para>では、どのような資産の減価償却を見積もらなければいけないのでしょうか?
個人財務における減価償却の目的は、個人の純資産の推定を行うためなので、自動車またはボートのように潜在的に売却することができる、価値のある資産で減価償却を追跡するだけで良いです。</para>
    </sect2>

    <sect2 id="dep_concepts_business2">
      <title>ビジネス</title>

      <para>個人財務では個人の純資産を追跡することが目的であるのと対照的に、ビジネスでは固定資産の取得価額とそれらによって得られた収益の関係を対応させる必要があります。
これは帳簿の減価償却を通して行います。
また、ビジネスではその地域の税法が資産の減価償却に必ず関係します。
これは税金減価償却費として知られています。
ビジネスでは、帳簿上に記録する減価償却の体系は自由に選択することができますが、税金減価償却費に使用する減価償却の体系は決められています。
この結果として、たまに、帳簿と税金減価償却費の間で差異が発生します。しかし、これらの差異を減少させるための手順をとることができます。</para>

      <para>では、どのような購入品を資産計上しなければいけないのでしょうか?
もし本年度以降にも収益を得るために何かを購入しようと考えるなら、それを資産計上しなければいけません。
これはビジネス目的に使用される限り、土地、建物、設備、自動車、およびコンピューターのようなものを含みます。
これには在庫であると考えられる商品は含まれません。
よって、商品を再販する意図を持って仕入れたなら、それを資産計上してはいけません。</para>

      <para>資産自体の購入価格に加えて、資産を使用できるようにするために費やしたすべての費用を資産計上しなければいけません。
例えば、設備一式を購入するとします。それは、町の外から搬送し、機械のプラグを差し込むことができるように何らかの電気工事を行い、機械を使用する方法を知るために何らかの専門研修が必要となります。この場合、これらにかかるすべての費用を設備の取得価格に含めます。</para>

      <para>また、資産の残存価額を知る必要があります。
一般的にはこれは0であると見なされます。
残存価額を知る背景は、正味帳簿価額 (原価差引減価) が残存価額と等しくなるまで資産が減価償却されるからです。
そして、資産を帳簿から除却する時に、資産処分に伴う損益は発生しません。</para>

      <para>最後の手順は、使用する減価償却の方法を決定することです。
これは次に説明します。</para>

      <note>
        <para>警告:
国が異なれば減価償却に関する実質的な税政策が異なることに気を付けてください。
本書を通して提供しているのは、実際には、<quote>お気に入り</quote>の課税/減価償却方法を適用するのを助けるための、根底にある知識の一部です。</para>
      </note>
    </sect2>
  </sect1>

  <sect1 id="dep_value1">
    <title>評価額の推測</title>

    <para>減価償却の主要な論点は、資産の将来価値をどのように推定するかを決定することです。
しばしば行われる不確実な推定と比較して、ここで行わなければならない資産の推定はいくらか難しい問題に関係があります。
資産の減価償却により将来価値を見積もる率直な理由を次に挙げます。</para>

    <itemizedlist>
      <listitem>
        <para><emphasis>税法</emphasis>:
ビジネスでは課税を目的として減価償却を使用します。政府はどのように減価償却費を計算す必要があるかに関して厳密な規則を設定する傾向があります。
地域の税法を参照してください。そこには減価償却費を計算する方法が明確に書かれています。</para>
      </listitem>

      <listitem>
        <para><emphasis>自動車のブルーブック</emphasis>:
自動車に関しては、ある期間が過ぎた将来に自動車がどれくらいの価値を持っているかに関する<quote>ブルーブック</quote>見積もりなどのリファレンスを検索するのが簡単です。
これから減価償却費のモデルを見いだすことができます。</para>
      </listitem>
    </itemizedlist>

    <sect2 id="dep_valueschemes2">
      <title>減価償却体系</title>

      <para><emphasis>減価償却体系</emphasis>は資産を時間が経つにつれてどのように費用計上するかに関する数学モデルです。
減価償却を受けるあらゆる資産に対して、減価償却体系を決める必要があります。
課税目的の場合に覚えておくべき重要なポイントは、資産をある割合で減価償却する必要があるということです。
これは税金減価償却費と呼ばれます。
財務諸表目的のためには、自由に方法を選択できます。
これは帳簿減価償却費です。
小規模ビジネスでは、ほとんどの場合、税金と帳簿減価償却費を同じ料率で使用します。
この方法では、財務諸表上の実際の収益と課税対象の収益の差異はより小さくなります。</para>

      <para>本節では3種類の良く使用される減価償却体系を説明します。
それは、<emphasis>定額法</emphasis>、<emphasis>定率法</emphasis>、および<emphasis>級数法</emphasis>です。
例を簡単にするために、減価償却される資産の残存価額は0になるとします。
残存価額を使用することを選択した場合、正味帳簿価額と残存価額が等しくなったら資産の減価償却を中止します。</para>

      <orderedlist>
        <listitem>
          <para><emphasis>定額法</emphasis>による減価償却は、各期間に資産の一定額ずつ、残存価額が0になるまで評価額を減少させます。
有効な耐用年数を見積もり、単純にその耐用年数にわたって等しく費用分割するので、これは最も簡単に計算できます。</para>

          <para>例 : 1,500ドルでコンピューターを買い、5年間で減価償却するとします。
減価償却費は毎年300ドルで、次のように計算できます。</para>

          <para><table>
              <title>定額法による減価償却の例</title>

              <tgroup cols="3">
                <tbody>
                  <row>
                    <entry><emphasis>年</emphasis></entry>

                    <entry><emphasis>減価償却費</emphasis></entry>

                    <entry><emphasis>残存価額</emphasis></entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>0</entry>

                    <entry>-</entry>

                    <entry>1,500</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>1</entry>

                    <entry>300</entry>

                    <entry>1,200</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>2</entry>

                    <entry>300</entry>

                    <entry>900</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>3</entry>

                    <entry>300</entry>

                    <entry>600</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>4</entry>

                    <entry>300</entry>

                    <entry>300</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>5</entry>

                    <entry>300</entry>

                    <entry>0</entry>
                  </row>
                </tbody>
              </tgroup>
            </table></para>
        </listitem>

        <listitem>
          <para><emphasis>定率法</emphasis>による減価償却では前の期の資産価値の一定割合を減少させます。
より多くの減価償却が期間の早いうちに行われるので、これは前部に重み付けされた減価償却体系です。
この体系では、資産の評価額は指数的に減少します。終了時の評価額 (すなわち、 再販評価額) は0より大きくなります。</para>

          <para>例 : 上と同じ例で定率法で年間30%の減価償却を行います。</para>

          <para><table>
              <title>定率法による減価償却体系の例</title>

              <tgroup cols="3">
                <tbody>
                  <row>
                    <entry><emphasis>年</emphasis></entry>

                    <entry><emphasis>減価償却費</emphasis></entry>

                    <entry><emphasis>残存価額</emphasis></entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>0</entry>

                    <entry>-</entry>

                    <entry>1,500</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>1</entry>

                    <entry>450</entry>

                    <entry>1,050</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>2</entry>

                    <entry>315</entry>

                    <entry>735</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>3</entry>

                    <entry>220.50</entry>

                    <entry>514.50</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>4</entry>

                    <entry>154.35</entry>

                    <entry>360.15</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>5</entry>

                    <entry>108.05</entry>

                    <entry>252.10</entry>
                  </row>
                </tbody>
              </tgroup>
            </table></para>

          <note>
            <para>注記
税務当局は、最初の期間により大きな割合の償却を要求 (または容認) するかもしれません。
一方、カナダでは、これが逆になり、初年度は<quote>Capital Cost Allowance, CCA
(資本費用引当額)</quote>の半分だけ許可されます。
この方法では、開始時の方が終了時より資産価値が急速に減少します。ほとんどの資産ではたぶん定額法体系より現実的です。
自動車に関してはこれは確かに真実です。</para>
          </note>
        </listitem>

        <listitem>
          <para><emphasis>級数法</emphasis>による減価償却は、資産の評価額が耐用年数経過後に0に達するのを除けば、定率法と同様に前部に重み付けされた減価償却体系です。
より多くの減価償却が期間の早いうちに行われるので、これは前部に重み付けされた減価償却費体系です。
この方法はアングロサクソン系の国で多く使用されています。
例は次のようになります。</para>

          <para>例 :
最初に、耐用年数合計で資産価値を分割します。前の例にあるように1,500ドルの価値がある資産を5年間で減価償却する場合は、1500/(1+2+3+4+5)=100という計算を行います。
そして、減価償却費および資産価値を次のように計算します。</para>

          <para><table>
              <title>級数法による減価償却体系の例</title>

              <tgroup cols="3">
                <tbody>
                  <row>
                    <entry><emphasis>年</emphasis></entry>

                    <entry><emphasis>減価償却費</emphasis></entry>

                    <entry><emphasis>残存価額</emphasis></entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>0</entry>

                    <entry>-</entry>

                    <entry>1,500</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>1</entry>

                    <entry>100*5=500</entry>

                    <entry>1,000</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>2</entry>

                    <entry>100*4=400</entry>

                    <entry>600</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>3</entry>

                    <entry>100*3=300</entry>

                    <entry>300</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>4</entry>

                    <entry>100*2=200</entry>

                    <entry>100</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>5</entry>

                    <entry>100*1=100</entry>

                    <entry>0</entry>
                  </row>
                </tbody>
              </tgroup>
            </table></para>
        </listitem>
      </orderedlist>
    </sect2>
  </sect1>

  <sect1 id="dep_accounts1">
    <title>勘定科目のセットアップ</title>

    <para>ほとんどの会計実務では、減価償却勘定科目をセットアップする多くの異なる方法があります。
ここでは、ほとんどの状況を扱うことができるほど柔軟で一般的な方法を説明します。
必要となる最初の勘定科目は<emphasis>資産取得価額</emphasis>勘定科目です
(<application>&app;</application>勘定科目タイプは<guilabel>資産</guilabel>)。ここには単純に資産の最初の購入を記録します。
通常、この購入は銀行預金勘定科目からの取引で実現されます。</para>

    <para>資産の減価償却の動向をおさえるためには、2つの減価償却費勘定科目が必要となります。
一つ目は<emphasis>減価償却累計額</emphasis>勘定科目です。ここには減価償却費の総合計を集約し、負の値をとります。
<application>&app;</application>における勘定科目タイプは<emphasis>資産</emphasis>です。
<emphasis>減価償却累計額</emphasis>勘定科目は<emphasis>減価償却費</emphasis>勘定科目と釣り合いを保ちます。ここには定期的に発生する減価償却費すべてを記録します。
<application>&app;</application>における勘定科目タイプは<emphasis>費用</emphasis>です。</para>

    <para>2つの資産<emphasis>ITEM1</emphasis>および<emphasis>ITEM2</emphasis>の減価償却費を追跡するための一般的な勘定科目階層を次に示します。
<emphasis>資産取得価額</emphasis>勘定科目は<emphasis>銀行</emphasis>勘定科目と釣り合いを保ち、<emphasis>減価償却累計額</emphasis>勘定科目は<emphasis>費用:減価償却費</emphasis>勘定科目と釣り合いを保ちます。</para>

    <literallayout>
-資産
   -固定資産
      -ITEM1 
         -購入価格                (資産取得価額勘定科目)
         -減価償却費             (減価償却累計額勘定科目)
      -ITEM2
         -購入価格                (資産取得価額勘定科目)
         -減価償却費             (減価償却累計額勘定科目)
   -流動資産
      -銀行
-費用
   -減価償却費                   (減価償却費勘定科目)
</literallayout>

    <para>この勘定科目階層の特徴の一つとして、減価償却が行われる資産に関する重要な評価額要約が一目で分かることがあります。
<emphasis>資産:固定資産:ITEM1</emphasis>勘定科目の合計欄にはITEM1の現在の評価額が表示されます。<emphasis>資産:固定資産:ITEM1:購入価格</emphasis>勘定科目の合計欄にはITEM1のためにもともといくらを支払ったかが表示されます。<emphasis>資産:固定資産:ITEM1:減価償却費</emphasis>勘定科目の合計欄にはITEM1の減価償却累計額が表示されます。最後に、<emphasis>費用:減価償却費</emphasis>勘定科目の合計欄にはすべての資産で発生した減価償却費合計額が表示されます。</para>

    <para>異なる勘定科目階層を使用するのことも確かに可能です。
この一般的な勘定科目セットアップでは、<emphasis>資産取得価額</emphasis>と<emphasis>減価償却累計額</emphasis>の資産勘定科目が結合しています。
この利点は勘定科目階層を乱す勘定科目がほとんど無いことです。しかし、欠点として前の段落で説明した詳細のいくつかを決定するためには勘定科目記録簿ウィンドウを開かなければいけないことです。
ほとんどの場合、それを行う多くの方法があるので、この運用方法が最も良いと分かるでしょう。</para>

    <para>減価償却費の実際の入力は、会計期間ごとに手作業で行います。
<application>&app;</application>には、(まだ)
自動的に減価償却体系計算を実行したり、自動的に適切な勘定科目に評価額を入力したりするための方法が全くありません。しかしながら会計期間は通常1年なので、本当に手で行わなければならない作業はそれほど多くありません。</para>
  </sect1>

  <sect1 id="dep_example1">
    <title>例</title>

    <para>次に進み、例を通してみてみましょう。
写真家であり、個人事業に自動車と高価なカメラを使用すると想定します
事業税から減価償却費を控除することができるかもしれないので、これらの項目で減価償却費を追跡します。</para>

    <para>第1ステップは勘定科目階層を作ることです
(前節で、<emphasis>ITEM1</emphasis>および<emphasis>ITEM2</emphasis>と表示されている部分を<quote>自動車</quote>および<quote>カメラ</quote>に置換します)。
そして、銀行勘定科目からそれぞれの商品に対応した<emphasis>取得価額</emphasis>勘定科目
(自動車の場合は<emphasis>資産:固定資産:自動車:購入価格</emphasis>勘定科目)
まで資金移動することによって、資産の購入を記録します。
この例では、銀行預金口座を30,000ドルある状態で開始します。自動車の取得価額を20,000ドル、カメラの取得価額を10,000ドルとし、どちらも2000年1月1日に購入したとします。</para>

    <screenshot id="dep_example">
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srccredit="Bengt Thuree" /> </imageobject>

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          <phrase>資産減価償却の例1</phrase>
        </textobject>

        <caption><para>減価償却前の資産減価償却メインウィンドウ例 </para></caption>
      </mediaobject></screenshot>

    <para>税法を参照すると、これらの商品に対しては<quote>級数法</quote>体系を使用して5年間で減価償却費を計上しなければいけないことが分かりました。
よって、1年目から5年目までの、自動車の減価償却費は毎年それぞれ6,667ドル、5,333ドル、4,000ドル、2,667ドル、および1,333ドルになります。この数値は最も近いドルに丸めています。
カメラの減価償却費は毎年それぞれ3,333ドル、2,667ドル、2,000ドル、1,333ドル、および667ドルになります。
これらの金額を計算するためには、前節の減価償却体系の式を参照してください。</para>

    <para>各会計期間において (すなわち毎年度)、減価償却費を費用として、対応する<emphasis>減価償却累計額</emphasis>勘定科目
(自動車の場合は<emphasis>資産:固定資産:自動車:減価償却費</emphasis>勘定科目) に記録します 。
次の二つのウィンドウは、減価償却に「級数法」体系を使用した、3年 (すなわち3回の会計期間)
後の自動車の減価償却費勘定科目の記録簿ウィンドウとメインウィンドウです。</para>

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        <textobject>
          <phrase>減価償却費資産勘定科目記録簿ウィンドウ</phrase>
        </textobject>

        <caption><para>減価償却費資産勘定科目記録簿ウィンドウ
        </para></caption>
      </mediaobject></screenshot>

    <screenshot id="dep_assetmain">
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        <textobject>
          <phrase>資産減価償却費メインウィンドウ</phrase>
        </textobject>

        <caption><para>資産減価償却費メインウィンドウ </para></caption>
      </mediaobject></screenshot>

    <note>
      <para>注記:
減価償却費は税金問題と密接に関連しているので、自身にとって適した方法を選択することが常に自由であるとは限りません。
間違った計算を修正するには、1回目から正しい計算を行うより非常に多くの時間と手間がかかります。よって、資産の減価償却を計画しているなら、許可されている、または使用しなければならない体系で確実に行うことが賢明です。</para>
    </note>
  </sect1>
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